未来に備える！早い方が断然良い？iDeCo（イデコ）について

「老後2000万円問題」

記憶に新しい言葉ですよね。

日本はこれから先、世界でも類の無い少子高齢化社会を迎えます。

年金は、自身の老後に対する積立金ではありません。

みなさん、厚生年金なり国民年金なりを支払っていると思いますが、そのお金は今の年金受給者の方々が受け取る分のお金となっています。

勿論、どんな人も年を取りますので、今の時代の年金受給者が悪いわけではありません。

ですが、日本は少子高齢化社会。

現在、年金を支払っているあなたが年老いた際、支えてくれる若者は更に少なくなります。

ただ、みなさんそんなことは既にご存じでしたよね。

今の年金システムで老後が万全！と考える方が無理があります。

だからこそ、少しでも将来に備えておこうと考えたあなたは、とても正しいと思うのです。

将来に備えるぞ！

ということで、よし！将来に備えるぞ…、備える…ぞ……そな ……え…

って！どうやって備えれば良いの！？

これが「今あなたが思っていること」ではないでしょうか？

• 老後も働けるように健康でいましょう。
• 副業など新たな収益源を模索しましょう。
• なるべく支出を抑えましょう。

これらも、将来に備えるための方法になります（とても大切なことですよね）。

ですが、もう一つ忘れてはいけない方法があります。

それが「投資」です。

ただ、投資と聞くと…

「投資をしたことがないから不安」

「FXやバイナリーオプションで大損したって聞いたことあるぞ」

と、二の足を踏んでしまう人も多いと思います。

勿論、100%成功する投資なんてありません。

ただし、

成功確率が高い投資商品ならあります！

それが、あなたも聞いたことがあるでしょう「iDeCo（イデコ）」なんです！

iDeCoの正式名称は、個人型確定拠出年金と言います。

先ほど、年金＝現在の年金受給者に支払われていると説明しましたが、iDeCoの場合はご自身が使うためのお金となります。

さて、なぜiDeCoは成功確率が高い投資商品と言えるのでしょうか？

簡単にですが、次から一緒に考えていきましょう！

【１】積立の掛金が控除対象

iDeCoは、毎年の掛金が所得税・住民税の控除対象となります。

自営業なのか会社員なのかなどなどの現在の職業や、年収額によって変わってきますが、大きな所得控除が受けられます。

具体的な例を見てみましょう。

例えば、あなたが35歳、年収500万円で月々2万円の積立でiDeCoを始めたとします。

その場合、年間48,000円が所得税と住民税から控除されます。

1年間で考えてもとても大きな金額ですが、これが60歳までだとすると、25年間分の控除が受けられるので、合計120万円の節税効果があるのです。

老後に備え貯蓄をしたとしても、当然この年間48,000円、25年分で120万円の節税効果は生まれません。

このことだけを考えても、iDeCoを始める意味は強いと思います。

※あなたが30歳であれば、節税効果の期間は伸び、120万円の節税効果が144万円になりますし、あなたが25歳であれば168万円の節税効果となります。

【２】iDeCoの受け取りは非課税

iDeCoには一時金（一括）で受け取る方法と、年金のように分割して定期的に受け取る方法があります。

一時金の場合は、退職金と併せて1,500万円までなら非課税となります。

年金として受け取る場合は、公的年金と合算して70万円までなら税金はかかりません。

iDeCoについて、ここまでの内容を整理すると…

・積立てた掛金が控除対象

⇒年収500万円で月々2万円積立で年間48,000円、25年間で120万円の節税効果。

・運用益が非課税

⇒通常の投資商品の場合20%強の税金がかかるが、それが免除。

・受け取り時も非課税

⇒一時金/年金どちらでも受け取りが基本非課税。

なるほど！これだけの効果があるんですね！！

老後に備えることが目的の場合、iDeCoはとっても有利です。

懸念があるとすれば、個人型確定拠出年金と銘打たれているだけあって、原則60歳まで受け取りできないことでしょう。

裏を返せば、それくらいしかデメリットはない投資と言えます。

iDeCoは月々5,000円からでも積立てられます。

もし直近で大きな生活の変化があったとしても、老後に備えるべきことは変わりません。

先ずは小額からでもiDeCoを始め「近い将来の変化」と「長期的な変化」両方に柔軟に備えるというのが良いと思います。